就職や転職活動の際、外資系企業を検討する人も多くいるでしょう。
「外資系企業は日本企業よりも待遇が良い」
「外資系企業は日本企業よりも成果主義で厳しそう」
「日系企業は終身雇用が多いが、外資系企業はスキル次第」
このようなイメージを漠然と持って、転職を希望する人も少なくありません。
しかし、外資系企業への就職・転職を検討しているのであれば、外資系企業と日本企業の違いについてしっかりと把握しておくことが大切です。
何故なら、あなたが日本企業か外資系企業どちらに向いているのかを事前に知った上で就職・転職をしないと、イメージや印象だけで転職をしてしまうと後悔する可能性が高くなるためです。
この記事では、外資系企業と日系企業の特徴や基礎知識・ぞれぞれのメリット・デメリットについて詳しく解説していきます。
GAFAへ入社し、たった2年目までに4回昇進し管理職になった経験のある筆者が解説します！
外資系企業への転職を希望しているのであれば、まず日本の企業との違いを知り、働き方が自身に合っているか理解した上で、検討してみては如何でしょうか。
【結論】転職系企業・日系企業それぞれおすすめの転職エージェント
まず結論から先にお伝えします。職種別・年齢別であったおすすめの転職サイト・エージェントがあります。
【業種別・希望職種別】おすすめ転職サイト・エージェントリスト
では、使うべき転職サイトが理解できたところで、外資系企業か日系企業、どちらがあなたにとって合っているか、をしっかりチェックしていきましょう。
外資系企業と日系企業の違い ６つ
では、まず最初に、日本企業と外資系企業の６つの大きな違いについて解説していきましょう。
- 働き方の違い
- 職種変更の違い
- 昇格基準の違い
- 給与体系の違い
- 福利厚生の違い
- 退職についての違い
今後、今後あなたが就職・転職する際に、どの部分を条件として重視するかを絞っていくための参考になるはずです。
働き方の違い
日本企業の場合、上司や部署のルールやマニュアルにそって業務を遂行していく流れが多いです。
土台のやり方をまず知ることや身につけることからスタートするケースがほとんどになります。
しかし、外資系企業の場合、自主性を強く求められるため、日系企業よりも自由度が高い傾向にあります。待ちの姿勢だと社内で得られる情報がストップしてしまうことになります。
自ら考え、動いてみて、わからないことを率先して質問し、コミュニケーションを取っていく必要があります。
職種変更の違い
日本の企業では部署移動に伴い、職種を変更するケースがたびたびあります。
しかし、外資系企業では、職種の変更を企業から求められることは、かなり少ないです。
「総合職」や「一般職」として採用し、入社後に社員の適正や社内の事情によって異動・職種変更などが当たり前の日本企業に比べ、外資系企業では「ジョブ型採用」が主流とされています。そのため、外資系企業では、その分野に特化した人物を採用・育成する傾向にあります。
ただし、外資系企業で職種を変更ができないわけではありません。
むしろ、自主性を重んじる傾向が強いため、本人が強い意志を持って志願すれば、チャンスはいくらでもあります。
そのため、日本企業とは異なり、社内の異なる職種の部署募集の情報が明確に公開されています。他部署へ移動したい場合、直属の上司へ伝えることなく応募し面接することができるのも、同じ社内であっても「ジョブ型採用」である外資系らしい傾向です。
昇格基準の違い
現在でも日本企業の場合、年功序列により昇給・昇格が影響するケースは実際にあります。
この傾向が強く残っている日本企業の場合、評価による昇格よりも勤務年数や年齢を重要視されてしまうため、かなり昇格までの時間がかかるだけでなく、仕事内容や仕事の成果よりも、別の部分で「働く価値」を自身で見出さないといけない傾向にあります。
一方、外資系企業は明確な成果主義です。
つまり、外資系企業の場合は、その業務に費やした時間での評価ではなく、結果に焦点があてられるため、効率良くいかに成果を出せたかが評価基準となります。
そのため、工夫や自己改善ができない場合は、かなり厳しい状況になるでしょう。
また、筆者の経験からお話しすると、外資系企業の場合、入社1〜2年でも管理職に昇格できます。
給与体系の違い
日本企業の場合、一般的には月給制で比較的平等に給与が発生する仕組みを採用している場合が多いです。また、営業職などであれば、インセンティブといった一定の条件を満たせば得れる報酬も採用されています。
外資系企業の場合は、ほとんどが年棒制です。そこに、成果によってインセンティブが発生する仕組みが組み合わせれていて、その割合が日系企業と比べて大きいです。
結果さえ残せば多く稼げる可能性がある、これが外資系企業の1番の特徴です。
逆にいえば、結果が残せない場合は降格や減給も条件によっては有り得ます。
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福利厚生の違い
日本企業と外資系企業では、福利厚生の手厚さはかなり差があります。
例えば、日本企業の場合でも、大手なら401K（確定拠出年金）、特別休暇、持株制度、住宅手当補助なども含まれます。
もちろん、それぞれの企業規模によってこの福利厚生の部分は日本企業内でも差がある印象です。
外資系企業の場合、一般的に福利厚生が手厚い傾向にあります。
同じように、401K（確定拠出年金）、RSU（譲渡制限付き株式ユニット）、通信費の負担やスポーツジム費用の負担など、健康と家族・休暇に関する部分については、日本企業よりも遥かに手厚い補償がなされます。
「働く」ということに対する見解や家族に対する理解の違いが大きく、文化の違いといえるでしょう。
退職についての違い
労働基準法に則ることが原則とされている日本企業の場合、不当な解雇や退職を余儀なくされることはほとんどありません。
一方、外資系企業は、結果を残せない場合に解雇される可能性があります。
ただし、いきなりリストラや解雇をされることはありません。
就職・転職時の雇用契約書の同意内容によって、外資系企業でも内容はそれぞれです。
文化の違いもあり、契約書の同意の可否に関しても書面やデータで残るやりとりをするのが外資系の特徴ともいえます。そういった意味で、聞いていなかった条件をいきなり提示されるようなケースは少ないです。
その他、日本企業は退職金があるケースも多いですが、一般的に外資系企業の場合はありません。その代わりにRSU（譲渡制限付き株式ユニット）や401K（確定拠出年金）を導入しています。最近では、日本企業でも401Kが導入されいる企業が多いです。
また、日系企業の場合と違い、退職に関する認識がとてもシンプルです。
外資系企業で働く人の意識の中には、「転職＝キャリアアップ」と認識している人がほとんどなため、在職中により良い条件の他社へ積極的に転職活動を行っている人が普通に多くいます。
そのため、１つの会社に5年〜10年程度の人が多く、在職期間が10年を超えている人の方が少ないです。「人が動く」ということに対してネガティブな印象は全くないので、「お！キャリアアップしたんだね！」程度の感覚です。
転職すること自体当たり前で、むしろポジティブに捉えています。
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外資系企業に勤めるメリット ７つ
続いて、ここからは外資系企業に勤めるメリットについて７つ解説していきます。
- 働き方にスピード感がある
- 有給休暇・長期休暇を取得しやすい
- 年功序列がない
- 高収入を得られるチャンスが掴める
- 自分の意見を伝える機会が多い
- 異文化に触れる機会が増える
- 語学力を実践的に活用し向上しやすい
働き方にスピード感がある
外資系企業の1番の魅力と特徴は、スピード感があることです。
とにかく、経営陣による意思決定が早いため、日々新しい情報を変化を肌で感じながら業務をこなすことになります。
トップダウンの経営が一般的なため、日本企業のような「物事ひとつを決めるために、長時間のいくつもの会議をたらい回し」するような待ちの時間はほぼありません。
つまり、このスピード感についていくために、「効率化」と「変化に対する柔軟性」が必要となります。
1日で真逆の社内通達が出ることも日常茶飯事ですし、pilot（パイロット）という「新たな方法を本格導入するか判断する期間限定の社内検証」も定期的に行われています。
有給休暇・長期休暇を取得しやすい
有給休暇や長期休暇を取得しやすいことは、外資系企業で働くメリットです。
本来、休暇取得は「社員にとって当然の権利」です。
しかし、日本企業の場合、有給休暇を消化できない労働環境が未だに多く存在しています。
当たり前の権利として、有給休暇を消化することは普通であるという認識が定着しています。
また外資系企業では、ケガや病気の療養に利用する休暇制度であるSick Leave（シックリーブ：有給私傷病休暇）が通常の有給休暇とは別で利用できます。勿論年間で利用できる日数は決まっています。
日本の大手企業の場合でも、病気休暇という名称で適用されている企業もありますが、事業規模により導入されていない企業が未だ多くある印象です。
また、部署の繁忙期を省いた時期にもよりますが、長期休暇を取得しやすいこともメリットです。
更に、米国が本社の外資系企業ならThanksgiving休暇が別で取得できたりします。
Thanksgivingとは、感謝祭のこと。どの国の外資系企業かによって、その国の休暇ルールなどもまた異なるのも、外資系企業で働くことの面白さですね。
年功序列がない
年功序列の考えは外資系企業ではほぼありません。
年齢や過去の収入は全く関係がなく、現在の成果で全て判断をされます。
自身の意見をしっかり持ち発言することが求められる外資系企業では、「何故そう考えたか」「その考えに至った理由」が明確であることの方が重要視されます。そこに、年齢の壁はありません。
また年齢だけでなく、人種・性別・ジェンダーによる不遇も受けづらいことも外資系企業の特徴です。
現在日本でも多く導入されるようになってきましたが、LGBTなども含め、多様性を受け入れる仕組みは外資系企業はかなり整っているといえます。
高収入を得られるチャンスが掴める
外資系企業は、昇格とインセンティブのチャンスが多くあります。
そのため、結果さえ出せれば、年齢や勤務年数は全く関係なく、高収入を得ることは可能です。
まず、昇格についてですが、早ければ1年以内にできるケースも多々あります。
昇格をすれば勿論給与も上がるため、メリットしかありません。
日本企業の場合は、昇格に数年掛かるケースが多く、なかなか給与も少しずつしか上がらないのが現実です。しかし、外資系企業の場合、成果主義なため、能力があると判断されれば、昇格昇給のスピードはかなり早くなります。
つまり、転職入社した時の役職が1番低いところからスタートしても、実績次第で管理職に短期間でなれるのです。筆者自身が実際に体験しているので、成長したい意欲がある人は絶対に外資系企業をお勧めします。
インセンティブについてですが、役職に関係なく成果別で付与されるため、毎月の給与にプラスして受け取ることが出来ます。
日本企業の場合でも、営業職でインセンティブを導入している企業は多いため、現在では馴染みのある報酬の仕組みと言えるでしょう。
自分の意見を伝える機会が多い
外資系企業はコミュニケーションを取る機会が多いのも特徴の一つ。
異なる人種や国籍の人たちと一緒に働くため、同調よりも個々の意見を述べ合ってより良い結果につなげていこうとする社風が強いです。
日本企業の場合、同意・同調を求められる機会が多いですが、外資系企業の場合は異なった視点や意見を尊重しています。自分の意見に対して、理由や根拠も伝えることがとても大切。
また、意見がない場合や発言がない場合、「会議に参加していない」とみなされます。同意や同調に関しても、合わせて理由も述べて同調している旨を伝えれば問題ありません。
「多様性から生まれる個々の意見を尊重する」というところが、外資系企業の魅力の１つです。
異文化に触れる機会が増える
外資系企業には、様々な人種や異なる国や地域出身の社員が多く在籍しています。
そのため、全く異なる文化の中で育った人々と共に働く中で、驚きや発見、異なる常識を目の当たりにする瞬間も多くあります。
そのため、一方的な常識に捉われず、コミュニケーションを多く取ることが重要なのです。
「察する」という習慣が根付いている日本人にとって、敢えて言葉で伝え合うことに最初は戸惑いがある人も多いかと思いますが、実際に慣れてみると誤解が生まれにくいというメリットがあります。
語学力を実践的に活用し向上しやすい
国内勤務の外資系企業であっても、社内では英語や外国語でのコミュニケーションを求められるケースがほとんどです。
会話として外国語を活用しない場合であっても、社内ツールや社内で共有される情報網は、一般的に外国語仕様です。そのため、読み書き自体抵抗がある場合は、かなり厳しい刺激的な環境といえるでしょう。必然的にメールやツールなどを日々活用しなければならない環境なため、実用的な語学力が向上しやすいです。
また、上司が日本人かどうかによっても大きく変わります。
ただし、Teamや上司が定期的に変わることも外資系企業ではあるあるなので、在職しているだけでも語学力の筋トレ効果はかなりあります。
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外資系企業に勤める３つのデメリット
ここまで、外資系企業の良い部分を多く共有してきました。
ここからは、外資系企業で働く場合のデメリットについてもしっかり解説していきます。
大きく分けて以下３つ。
- 社風や企業文化が合わないと辛い
- 成果に対する評価が明確で厳しい
- ハイペースで仕事をこなす必要がある
具体的に一つ一つ詳細と理由を説明しますね。
社風や企業文化が合わないと辛い
外資系企業では、多国籍の同僚や上司と共に働くシーンが多くあります。
人との距離感や常識・日常的なマナーやエチケットなど、国籍によって様々です。
そのため、私たち日本人が「常識だ」「失礼だ」と思っていることが通用しないことが多々あります。
実際に、仕事で上手く成果が出せた際、同僚とハグやハイタッチをしたりも当たり前にありました。
日本企業に勤めていた頃には、同僚とハグしたことは１度もありませんでしたが、文化の違い・社風による環境により大きく異なります。
また、日本企業よりも外資系企業の方が社風や企業カラーが強いです。
例えば、GAFAでも、４社それぞれで社風や企業カラーは全く異なります。つまり、「この社風が好きだからここで働きたい」という意思や理由がないと、ギャップや距離感に戸惑い抵抗を感じてしまう人もいるでしょう。
成果に対する評価が明確で厳しい
成果主義が徹底しているという外資系企業は、イメージ通り多いです。
つまり、期待された成果を出せなければ、雇用年数が長くなっても昇格・昇給はなされないでしょう。
場合によっては、左遷やリストラを決定されるケースもあります。
一般的な外資系企業では、自らコミュニケーションをとり、質問をしない限り、誰かが手を取り合って教えてくれるような状況はほぼありません。SOSも自ら発信しないといけないのです。
ただ、その分親身にサポートしてくれるとことも外資系企業の良いところなので、「わからないことを伝えられない」「助けてほしいと自ら言えない」などが言えないプライドが高過ぎる人にとっては、成果以前に、成長のチャンスを掴みにくいため、継続すること自体が厳しいでしょう。
ハイペースで仕事をこなす必要がある
外資系企業の特徴として、スピード感があるため、与えられる仕事量をどれだけ早くこなすかが重要になります。
如何に効率良く業務をこなせるか、がポイントになってきます。
つまり、目標設定と実践を繰り返すことになるのですが、その中で1番大切なのが、自己分析能力になります。現状の課題と改善方法を洗い出すことが出来なければ、達成だけでなく効率化まで進めることが不可能です。
外資系企業は成果主義なため、達成率や実績を数値化することが必要です。
上司からの報告や回答だけでなく、それを自ら短期間区切りで把握し実践できているかが必要です。
日系企業に勤めるメリット
外資系と日系で比較をしてきましたが、今度は日系企業のメリットについて解説していきます。
外資系企業よりも、日本企業の方が向いている人もいるので、あなたがどちらが向いているのか、今後の転職活動の参考になさって下さい。
- 安定した収入が得られる
- 文化のギャップを感じる機会は少ない
- 解雇されにくい
安定した収入が得られる
日本企業のほとんどが、固定給・月給制が基本です。ただし、仕事の成果に給与額が大きく左右されることは少ないです。
また、勤続年数を重視する傾向が強く、永く勤めるほど昇格・昇給が見込めます。
何故かというと、元々日本企業の場合、終身雇用が基盤となっていたため、長い目で社員を育てて成長させていこうという仕組みがあるためなのです。
営業職などでインセンティブ報酬の仕組みを導入されていない場合であれば、成果重視ではなく、コツコツ丁寧に実務に向き合う人を大切に育てる特徴があるため、プレッシャーに弱い方やスピード感よりも目の前の仕事を丁寧にこなしたい人にとって、ストレスも溜まりにくく仕事しやすいでしょう。
更に、住宅手当や退職金といった手当てなどが手厚い点も日本企業のメリットです。
こちらも転職を希望している会社によって条件は異なるため、調べた上で応募をしましょう。
文化のギャップを感じる機会は少ない
日本企業なので、文化ギャップを感じる機会はほぼないでしょう。ただし、企業内ルールはそれぞれあるため、最初は慣れることが必要です。
同じ日本語でやりとりをするため、外国語が苦手な人にとって、言葉に関するストレスはありません。
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解雇されにくい
長期雇用を前提としている日本企業では、よほどのことがない限り、一方的に解雇されるケースはあまりありません。
これは、従業員が労働基準法で守られているため。
法律により、解雇しずらい仕組みになっています。
景気の変動が激しいことにより、経営的な判断によるリストラが増えた業種もありますが、比較してみても外資系企業よりも解雇は少ないでしょう。
日系企業に勤めるデメリット
日本企業に勤めるデメリットはこちらの4つの通り。
- スピード感が遅い
- 成果が給与に反映されにくい場合がある
- 残業や休日出勤が美徳とする文化が根強く残っている
- 有給休暇が取りにくい
スピード感が遅い
外資系企業と比較すると、物事を決定するスピード感がかなり遅いです。そのため、現場や実務にもその影響が出るため、日々の変化を感じる機会は少ないです。
ただし、その分業務をする流れが固定化されており、ルーティーンをしっかり作ることができれば、安定して業務をこなすことが可能です。
成果が給与に反映されにくい場合がある
日本企業は成果主義ではない場合がほとんどです。そのため、仕事の評価が給与に反映されづらい傾向にあります。
ほぼ年功序列的な報酬額の規定により、給与に反映すべき評価基準が数値化されていない場合が多く、頑張った分報酬が増えるといった営業職以外の場合、実力が正しく評価されないことが多々あります。
永く働き続けることができる分、仕事量が増え、ある一定の年齢に達しないと昇格や給与アップがなされないこともあります。
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残業や休日出勤が美徳とする文化が根強く残っている
残業や休日出勤をすることを美徳とされ、残業してこそ仕事を頑張っている証だ、というような古い風潮や文化が根強く残っている日本企業も未だにあります。
外資系企業では、残業や休日出勤に対して「時間内に仕事がこなせていない」というマイナス評価になりますが、古い風潮が残っている日本企業の場合、残業をしていると上司から「頑張ってるな！」と肩を叩かれ励ましエールを送られるシーンも、実際日本企業に勤めていた時に何度も見てきました。
実際、近年では残業手当が支払われなかったり、勤務時間内に完了できないほどの仕事量を任されて無給残業や有給休暇を取得させてもらえない企業は、「ブラック企業」という認識が広がりました。
それでも、未だに「ブラック企業」であるといえる企業は存在していますので、転職の際には必ず転職会議などで実際の社員の意見を確認した上で応募することをおすすめします。
>> 【活用すべき】転職会議
有給休暇を取りにくい
残業に関する認識と同じく、有給休暇を取らないことが美徳とされている古い習慣が残っている日本企業もまだまだ存在します。
本来、有給休暇は全て期間内に消化することは権利です。
ただ、日本人は世界的に見ても有給休暇を完全消化しない国民性として上位に上がっています。
実際に、育児休暇を取得申請した際に、批判的な視線を受けた人もいます。
当たり前の権利なのに、残念なことですね。
しかし、働き方改革関連法の施行により、企業は従業員の有給休暇の消化が義務付けられました。
遠慮せず、権利としっかり主張していきましょう。
外資系企業に向いている人の特徴
ここまでで、外資系企業と日系企業の違いやメリット・デメリットについて理解できましたね。
部下の育成や中途採用面接も行ってきたため、特徴をまとめてみました。
ご自身と比較してみて、転職時に外資系企業も希望するか、検討しましょう。
成長する意欲がある人
外資系企業は成果主義・実力主義といえます。
そのため、頑張れば頑張るほど、評価されるチャンスが増えることは日本企業とは比べ物にならないほどです。
それも、数値でしっかりと結果を残すことが必要になります。
仕事を通じて、「成長をしたい」「自分のスキルを高めたい」「今後のキャリアパスも大きく拡大したい」と野心がある人には、外資系企業で働くことは向いています。
また、厳しい意見も伝えておくと、野心や成長欲が強い人であっても、外資系企業で働く中で必ず途中で「挫折」「失敗」の体験もする機会もあります。スピード感がある外資系企業だからこそ、その「失敗」や「挫折」にも落ち込んでいる暇はありません。早期対応を求められるため、鍛えられるチャンスでもあります。
経験全てを「成長の糧」と思えるあなたなら、外資系企業は向いているといえます。
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変化に柔軟に対応でき楽しめる人
スピード感がある外資系企業では、業務的に柔軟性が必要なだけでなく、多国籍のメンバーとの交流や、社風や常識といった概念に対する柔軟性も求められます。
また、国によって宗教観も異なり、生活風習や価値観も違います。
最初はこの文化や国の違いについて柔軟性を求められる傾向が強いのですが、ある一定時期から個々の尊重に意識が向くはずです。
「違うことが当たり前」「異なることが魅力」「個性は才能」と思える人・先入観なく相手を理解できる人なら、外資系企業に向いています。
積極的に自分の意見を発言できる人
自身の意見を積極的に発言する機会が多い外資系企業。そのため、自分の考えを自ら言葉で相手に伝える必要があります。
ミーティングにも積極的に発言して参加したり、自身の考えをプレゼンする機会も多いです。
また、簡潔かつ明確に伝える能力に長けている人は、とても外資系企業に向いています。
現時点で、簡潔に説明することや意見を述べることが苦手な人でも、意識して練習すれば問題ありません。
「環境や周りに左右されず、自分の意見が明確にある」そんな人は、積極的に外資系企業に挑戦してみては如何でしょうか。仕事でのコミュニケーションも快適にこなすことができるはずです。
外資系企業へ転職できるおすすめの転職エージェント
ここまでで、外資系企業と日系企業のメリット・デメリットが理解できましたね。
最後に、外資系企業と日本企業への転職におすすめの転職エージェントを、職種や年代別でご紹介しますので、ご活用下さい。
>> おすすめの転職サイト・転職エージェントの徹底比較とランキング
最後に
いかがでしたか？
この記事で、あなたが外資系企業か日本企業どちらに合っているか理解できましたね。
転職は人生を大きく変化させるきっかけでありチャンスです。
自分でその可能性を低く見積もってもらいたくないです。
私たち日本人の多くは、控え目で謙虚である一方、自己評価が低すぎることも働く上で特徴的と言われています。
まずやってみようかな？で転職活動の幅を拡げ、もし内定を複数もらえたら後から選べばいいだけです。きっかけやご縁が繋がるように、遠慮せず大きく活動しましょう！